ＴＶの視聴率調査改革！
ＴＶの視聴率調査改革！
瞬間最高視聴率４９。１％だったラグビーW杯日本大会の準々決勝南アフリカ戦の様に、視聴率というものが、その番組の人気度を評価する指標として使われていることは誰でも知っていることです。ドラマと異なりラグビーのようなスポーツ番組の場合は、スポーツとしての競技種目に対する評価として感じているわけで、ラグビー人気は凄いなと思ってしまいます。
この視聴率調査を長年担ってきたのがビデオリサーチ社です。同社が２月６日付けニュースリリースで、３月３０日から視聴率調査の方法を変更すると発表しました。そもそも、視聴率調査には世帯視聴率と個人視聴率があるのだそうです。世帯視聴率は家族全員で視聴している世帯数の率です。個人視聴率とは個人が何人視聴したかの率です。同居している５人の世帯があるとして、そのうち１人しか視聴していないとすれば、個人視聴率の対象として１人でカウントされますが、世帯視聴率の対象にはなりません。
この二つの視聴率の統計的傾向を見ると、世帯視聴率が個人視聴率を常に上廻っているそうです。世帯視聴率は数が多い高齢者の世帯に見られると高く出やすいのに対し、個人視聴率は家族世帯を対象にした方が高く出やすいそうです。しかし、世帯視聴率の方が高いということは、子供達と同居している世帯では、全員でＴＶを見る時代ではないのかも知れません。
現在公表されている視聴率がどうなっているかと言うと、世帯視聴率で、しかも、関東だけの数字だそうです。関東では個人視聴率も調査していたようですが、公表はされていません。
さて、今回の視聴率調査改革とは、一言で言えば、全国で個人視聴率調査を始めると言うことです。下記の図が一つの例ですが、人数の少ない世帯をカウントする世帯視聴率に対し、人数が多い世帯がで切りだけ多く視聴すると両者の数字が接近します。但し、世帯視聴率が多いのは変わらないようです。今回の改革は世帯視聴率調査をやめるわけではないので、公表のしかたがどのようになるのかはまだ解っていません。
この改革に５Ｇ通信が関係しているのかわかりませんが、ＩＴの高度化で実現出来ることと推測します。驚くことに、日本全国の個人視聴率が毎日出せるようになるそうです。
この改革で問題とチャンスに直面するのは各ＴＶ局でしょう。
ＳＮＳの普及でＴＶを見なくても情報も動画も得ることが出来る今日ですから、これまでのように、お笑い芸人中心の番組で世帯視聴率を獲得する手法は通用しなくなります。個人視聴率を獲得するための番組作りを進めていく必要があり、飛躍するＴＶ局も衰退するＴＶ局もあるように思います。ピンチはチャンスと表裏一体ですから、各ＴＶ局が我々をあっと思わせる、または、知的にキラリと光る番組を沢山作ってくれることを期待しましょう！